衝撃！専修大柔道部元部員が大麻35万円分所持で逮捕

2025年7月3日、専修大学4年生で元柔道部員の羽黒朝陽容疑者（22）が、営利目的で大麻約70グラム（末端価格約35万円相当）を所持していた疑いで逮捕されました。この事件は、6月13日午前4時15分頃、東京都多摩市和田の路上で発生した職務質問がきっかけとなり、思わぬ展開を見せることになりました。

職務質問から始まった事件の全貌

事の発端は、羽黒容疑者がレンタカーを運転中に受けた職務質問でした。しかし、ここで予想外の事態が発生します。羽黒容疑者は職務質問を行った警察官の胸ぐらをつかむという暴挙に出たのです。この行為により、彼は公務執行妨害容疑で現行犯逮捕されることになりました。

しかし、事件はここで終わりませんでした。逮捕後、警視庁が羽黒容疑者の乗っていた車を調べたところ、乾燥大麻や大麻リキッドなどが発見されたのです。まさに「瓢箪から駒」という言葉を地で行くような展開でした。

押収された大麻の詳細

押収された大麻がビニール袋に小分けされ、計量器も一緒に発見されたことから、警視庁は羽黒容疑者が密売を行っていた可能性が高いとみて、入手経路などについて詳しく調査を進めています。

衝撃！柔道部の学生寮に家宅捜索

事件は更なる展開を見せました。7月4日午前10時頃、警視庁は川崎市多摩区にある専修大学生田キャンパスの柔道部学生寮に家宅捜索に入りました。この捜索により、事件が個人の問題にとどまらない可能性が浮上してきたのです。

専修大学柔道部といえば、全国でも強豪として知られる名門柔道部です。多くの優秀な選手を輩出してきた歴史ある部活動だけに、今回の事件は大学関係者や柔道界に大きな衝撃を与えています。

柔道部の対応

• 7月3日付で活動を休止
• 他の部員の関与の有無について聞き取り調査を実施
• 羽黒容疑者は逮捕後に退部

専修大学は公式声明で「このような事件を起こしたことは誠に遺憾」とコメントしており、今後の調査に全面的に協力する姿勢を示しています。

なぜ大学スポーツ選手が薬物に手を出すのか

今回の事件は、改めて大学スポーツ界における薬物問題の深刻さを浮き彫りにしました。なぜ、将来有望なアスリートが違法薬物に手を出してしまうのでしょうか。専門家によると、以下のような要因が考えられるといいます。

薬物使用の背景にある要因

特に、今回の事件では営利目的での所持が疑われており、単なる個人使用を超えた組織的な問題の可能性も指摘されています。

大学側の薬物防止対策の現状

多くの大学では、学生アスリートに対する薬物防止教育を実施していますが、その効果は限定的だと言わざるを得ません。専修大学も例外ではなく、定期的な啓発活動や講習会を開催していたにもかかわらず、今回の事件を防ぐことはできませんでした。

現在の主な薬物防止対策

• 新入生オリエンテーションでの薬物防止講習
• 外部講師を招いての特別講演会
• ポスターやパンフレットによる啓発活動
• カウンセリング体制の整備
• 匿名での相談窓口の設置

しかし、これらの対策だけでは不十分であることが、今回の事件で明らかになりました。より実効性のある対策が求められています。

今後求められる再発防止策

今回の事件を受けて、大学スポーツ界全体で薬物問題への取り組みを見直す必要があります。以下のような具体的な対策が提案されています。

強化すべき対策

特に重要なのは、学生アスリートが抱える様々な悩みや問題に対して、適切なサポートを提供できる体制を整えることです。競技だけでなく、人間としての成長を支援する包括的なアプローチが必要とされています。

SNSで広がる衝撃と議論

今回の事件は、SNS上でも大きな話題となっています。特にTwitter（現X）では、「#専修大学」「#柔道部」「#大麻事件」などのハッシュタグがトレンド入りし、様々な意見が飛び交っています。

SNS上の主な反応

• 「名門柔道部でこんなことが起きるなんて信じられない」
• 「70グラムって明らかに個人使用じゃないでしょ」
• 「他の部員は大丈夫なの？心配」
• 「大学スポーツ界の闇が深すぎる」
• 「しっかりとした再発防止策を講じてほしい」

一方で、「一人の行為で部全体を否定するのは良くない」「真面目に頑張っている部員もいるはず」といった、冷静な意見も見られました。

法的な処罰と今後の展開

大麻取締法違反（営利目的所持）の罪で起訴された場合、羽黒容疑者は最大で7年以下の懲役に処される可能性があります。また、公務執行妨害罪も合わせると、さらに重い処罰が科される可能性もあります。

想定される法的処罰

また、大学からの処分も避けられないでしょう。退学処分となる可能性が高く、22歳という若さで人生の大きな転機を迎えることになりそうです。

柔道界への影響と信頼回復への道

今回の事件は、日本柔道界全体にも大きな影響を与えています。2025年は多くの国際大会が予定されており、日本柔道のイメージダウンは避けたいところです。全日本柔道連盟も、今回の事件を重く受け止め、各大学の柔道部に対して薬物防止の徹底を改めて通達しました。

信頼回復のためには、以下のような取り組みが必要とされています。

• 全国の大学柔道部での一斉薬物検査の実施
• 指導者向けの薬物防止研修の義務化
• 問題を抱える選手の早期発見システムの構築
• 外部機関による定期的な監査
• 透明性の高い情報公開

まとめ：スポーツ界全体で考えるべき問題

今回の専修大学柔道部元部員による大麻所持事件は、単に一個人の問題として片付けることはできません。大学スポーツ界が抱える構造的な問題、薬物防止対策の不備、学生アスリートへのサポート体制の不足など、様々な課題を浮き彫りにしました。

スポーツは本来、心身を鍛え、人格を形成する素晴らしい活動です。しかし、過度なプレッシャーや勝利至上主義、そして適切なサポートの欠如が、若い選手を誤った道へと導いてしまうことがあります。

今回の事件を教訓として、大学スポーツ界全体が薬物問題に真剣に向き合い、実効性のある対策を講じることが求められています。そして何より、学生アスリート一人ひとりが、自分の将来と健康を大切にし、正しい判断ができるよう、周囲がしっかりとサポートしていく必要があります。

専修大学柔道部の活動再開時期は未定ですが、今回の事件を乗り越えて、より健全で強い組織として生まれ変わることを期待したいと思います。そして、他の大学や競技団体も、今回の事件を他人事とせず、自らの組織を見直す機会としてほしいものです。

スポーツの価値を守り、若い選手たちの未来を守るために、今こそ行動を起こすべき時なのかもしれません。