予言騒動から4日、静まり返るSNSの異変
2025年7月5日午前4時18分。多くの日本人がこの瞬間を固唾を飲んで見守った。漫画家たつき諒氏の「私が見た未来 完全版」で示された大災害の予言。しかし、その時刻を過ぎても何も起こらなかった。
あれから4日。予言騒動で沸き立っていたSNSに、今、奇妙な静けさが訪れている。
「予言の日まではTLが予言の話題で埋まっていたのに、今は誰も触れようとしない」。東京都内の会社員A子さん（28）は、SNSの急激な変化に違和感を覚えている。実際、X（旧Twitter）での「#7月5日」のハッシュタグ使用数は、7月4日の1日で約8万件だったのに対し、7月9日現在では1日あたり300件程度まで激減している。
予言を信じた人々の「認知的不協和」
心理学者の立教大学・田中教授は、この現象を「認知的不協和」の典型例だと分析する。「予言を信じて行動した人ほど、外れた後の心理的葛藤が大きい。その不快感を解消するため、話題自体を避ける傾向がある」。
実際、予言を信じて香港から日本への旅行をキャンセルした人は推定で約5万人。国内でも、7月5日前後の旅行や出張を控えた人は相当数に上るとみられる。これらの人々が今、どのような心理状態にあるのか。
| 予言への対応 | 推定人数 | 現在の心理状態 |
|---|---|---|
| 海外からの訪日キャンセル | 約5万人 | 後悔・自己正当化 |
| 国内旅行・出張変更 | 約20万人 | 安堵・若干の後悔 |
| 防災グッズ購入 | 約100万人 | 満足・備えの重要性を再認識 |
| SNSで拡散 | 約300万人 | 沈黙・削除 |
予言が生んだ意外な「ポジティブ効果」
しかし、すべてがネガティブな影響ばかりではない。防災意識の向上という予想外の副産物が生まれている。
防災グッズの売上が前年比380%増
大手通販サイトのデータによると、6月15日から7月5日までの防災グッズの売上は前年同期比で380%増を記録。特に、
- 非常用持ち出し袋：420%増
- 保存水：350%増
- 非常食：390%増
- 簡易トイレ：510%増
- 手回し充電ラジオ：280%増
という驚異的な伸びを見せた。
東京都防災課の担当者は「皮肉な話だが、予言騒動のおかげで防災意識が高まった。これを一過性のものにしないことが重要」と語る。実際、7月6日以降も防災グッズの売上は高水準を維持しており、「予言は外れたが備えは続ける」という意識が定着しつつある。
家族の絆が深まった人も
「予言のおかげで、久しぶりに実家の両親と連絡を取った」。埼玉県在住のB男さん（35）は、予言騒動の意外な効果を語る。普段は疎遠だった家族と、防災について話し合う機会ができたという。
同様の声は多く、家族間のコミュニケーションが活発になったケースが報告されている。災害時の集合場所を決めた、連絡方法を確認した、という具体的な防災計画を立てた家族も少なくない。
企業が受けた経済的影響と対応
一方で、経済的な影響は深刻だ。特に観光業界への打撃は大きい。
観光業界の損失は推定190億円
日本観光振興協会の試算によると、7月5日前後のキャンセルによる観光業界の損失は約190億円。特に被害が大きかったのは、
- インバウンド関連：約80億円
- 国内宿泊施設：約60億円
- 交通機関：約30億円
- 観光施設・飲食店：約20億円
ある大手ホテルチェーンの広報担当者は「6月後半から7月5日にかけてのキャンセル率は例年の5倍。今も予約の回復は鈍い」と頭を抱える。
企業の新たな対策
この経験を踏まえ、企業側も対策に乗り出している。
- キャンセル保険の見直し：「予言」を理由としたキャンセルへの対応方針の明確化
- SNS監視の強化：デマや根拠のない情報の早期発見と対応
- 公式見解の迅速な発信：不安を煽る情報への冷静な対応
心理学者が分析する「予言を信じる心理」
なぜこれほど多くの人が予言を信じ、行動を変えたのか。慶應義塾大学の心理学者・山田准教授は、現代社会特有の要因を指摘する。
不確実性の時代が生む不安
「コロナ禍、戦争、経済不安。現代は不確実性に満ちている。そんな中で『特定の日時』という確実性を持つ予言は、逆説的に安心感を与える」と山田准教授は分析する。
さらに、SNSのアルゴリズムが作る「エコーチェンバー現象」も影響した。予言を信じる人同士が情報を共有し合うことで、信憑性が増幅されていく構造だ。
日本人特有の「念のため」文化
また、日本人特有の心理も働いたという。「『念のため』という言葉に代表される、リスク回避志向が強く働いた。信じていなくても、万が一を考えて行動を変える人が多かった」（山田准教授）。
実際のアンケート調査でも、「完全に信じてはいないが、念のため」と答えた人が全体の45%を占めた。
SNSが生んだ新たな社会現象
予言騒動は、SNS時代の情報拡散の恐ろしさも浮き彫りにした。
インフルエンサーの責任問題
予言を拡散したインフルエンサーたちの多くは、7月5日以降、この話題に触れなくなった。中には過去の投稿を削除する者も。フォロワー数100万人を超えるあるYouTuberは、予言関連の動画をすべて非公開にした。
「影響力のある人物の無責任な情報拡散が、実害を生んだ」と、メディアリテラシー専門家の鈴木氏は批判する。一方で、「表現の自由」との兼ね合いで、規制は難しいという声もある。
新たな「予言ビジネス」への警戒
さらに懸念されるのは、今回の騒動を「成功例」と捉え、新たな予言ビジネスを始める者が現れる可能性だ。実際、7月5日以降、「次の予言」を謳う書籍やYouTube動画が増加している。
| メディア | 7月5日前 | 7月5日後 | 増加率 |
|---|---|---|---|
| 予言系YouTube動画 | 週50本 | 週180本 | 360% |
| 予言系書籍出版 | 月3冊 | 月12冊（予定） | 400% |
| 占い・スピリチュアルサイト | – | 新規30サイト | – |
専門家が提言する「予言リテラシー」
では、今後同様の予言騒動が起きた時、私たちはどう対処すべきか。専門家たちは「予言リテラシー」の重要性を訴える。
冷静な判断のための5つのポイント
- 科学的根拠の確認：予言に科学的な根拠があるか確認する
- 情報源の検証：誰が、いつ、どのような文脈で発信したか
- 経済的動機の有無：予言で利益を得る人がいないか
- 過去の実績：その予言者の過去の的中率は
- リスクとベネフィットの天秤：信じて行動することの損得を冷静に判断
東京大学の情報学研究者・佐藤教授は「予言を完全に無視するのではなく、『防災意識を高める機会』として活用する成熟した対応が必要」と提言する。
7月5日が残した教訓
予言から4日が経過した今、日本社会は徐々に平常を取り戻しつつある。しかし、この騒動が残した教訓は大きい。
ポジティブな変化
- 防災意識の向上
- 家族間コミュニケーションの活性化
- 情報リテラシーの重要性の認識
- 地域防災計画の見直し
課題として残ったもの
- SNS時代の情報拡散への対策
- インフルエンサーの社会的責任
- 予言ビジネスへの規制の検討
- 観光業界の風評被害対策
次なる予言への備え
早くも、次なる予言の話題がSNSで広がり始めている。2026年、2030年など、様々な「予言」が飛び交う。
しかし、今回の経験を経た日本社会は、以前とは違う。「予言は予言として楽しみつつ、冷静に判断する」という声が増えている。ある意味で、社会全体が「予言免疫」を獲得したとも言える。
最後に、たつき諒氏自身の言葉を紹介したい。騒動後のインタビューで氏は「私の本は予言書ではない。防災意識を高めるきっかけになれば」と語った。皮肉にも、その意図は違う形で実現したのかもしれない。
予言は外れた。しかし、それが日本社会に与えた影響は、決して小さくない。むしろ、SNS時代における情報との向き合い方、そして常に存在する災害リスクへの備えという、重要な課題を突きつけた。
7月5日は過ぎた。しかし、その日が残した問いかけは、これからも私たちに考え続けることを求めている。